@misc{oai:suac.repo.nii.ac.jp:00001011,
 author = {鈴置, 路子},
 month = {2014-03-31, 2014-04-21},
 note = {2013, PDF, 社会教育等の分野における先行研究よれば、市民文化活動は、自己実現を果たすだでなく、集団的活動を通して豊かな人間性育み社会的ネットワーク構築させるなど、地域社会の発展に寄与する効用を持っている。自治体等はこうした市民文化活動への支援を行なってきているが、こうした人材育成への機能を十分に引き出すもとなっ現状である。そこで、本研究では、市民文化活動を人材育成の視点から捉え、どのような活動環境により人材が育成されるか、育成された人材が増えることで今後の地域振興に寄与る市民文化団体支援の課題を明らかにした。
　まず、文化・芸術による地域活性化の事例に関する文献調査と市民団体2団体に対するプレ調査によって、市民文化活動を通じ人材育成がなされる55つの要因を抽出した。①団体の性格、②自主公演の有無、③マネジメント体制、④外部と関わり、⑤地域社会つながりである。これらの要因普遍性を確認し、人材育成が活発に行わようなため支援のあり方を考察するために、愛知県内で活動様々な市民文化団体に対する調査を実施した。対象団体の抽出にあたっては、財政が豊かな自治体とそうでない自治体を尾張地区と三河地区から2つずつ選出し、文化団体は、音楽系、演劇系、舞踏系、伝統文化など、幅広いジャンルの15団体を対象とした。
　調査の結果、 5つの要因は文化ジャンル特性や地域の財政的事情に左右されるものではなく、自分たちの活動の目的づけ、いかにマネジメント人員を育成さていくかという、地域社会における組織マネジメントの視点が必要であこと明らかなった。これらを踏まえて支援主体は、①自性を促すきっかけづくり、②関係の構築、③ネットワーク広げる広域的地域における活性化事業を展開する、という中長期的な段階の中で、現行支援手段をどのように運用していくかということが求められる。, 修士(文化政策), 静岡文化芸術大学},
 title = {地方中小自治体における市民文化活動の支援のあり方 : 地域振興のための人材育成の視点から},
 year = {}
}