@techreport{oai:suac.repo.nii.ac.jp:00001061,
 author = {松本, 茂章 and Matsumoto, Shigeaki},
 month = {2014, 2015-11-16},
 note = {文化政策研究科長特別研究費, 本研究は、パリの日本系文化施設を丁寧に現地調査することで、わが国の対外文化政策の現状と課題を明らかにするものである。前任校の2008年に外務省系のパリ日本文化会館を調査。現在の本務校に移って以降、2012年度に非営利組織の小劇場・美術ギャラリー（ベルタン・ポワレ文化スペース）、2013年度に公益財団法人の留学生寮（パリ国際大学都市日本館）、2014年度に自治体の海外拠点（兵庫県パリ事務所）を、丁寧に現地調査。日本政府、自治体、財団、純粋民間という4類型の政策主体を網羅することができた。管見の限り、上記の研究は他に例がない。, H24.8.27－9.12 渡仏調査（ベルタン・ポワレ文化スペース、ケルン日本文化会館など）, H25.9.01－9.17 渡仏調査（パリ国際大学都市日本館など）, H26.9.01－9.17 渡仏調査（兵庫県パリ事務所など）, 各年度　国際交流基金、自治体国際化協会、兵庫県国際局などで調査, ◆書籍／単著
・『日本の文化施設を歩く 官民協働のまちづくり』水曜社、2015、373ページ, ◆査読付学術論文／
・「パリにおける民間芸術創造拠点の現状と課題－ベルタン・ポワレ文化　スペースの10年－」同志社大学『社会科学』第43巻第2号、2013、119－160ページ, ◆学会全国大会発表／予稿集原稿
・「パリにおける民間芸術創造拠点の現状と課題」『第14回日本アートマネジメント学会全国　大会報告要旨集』2012、20－23ページ
・「開館半世紀を前にしたケルン日本文化会館の現状と課題」『日本文化政策学会第6回年次　研究大会予稿集』2013、88－91ページ
・「官民協働の対外文化政策 －パリ日本館の現状と課題－」『日本文化政策学会第7回年次　研究大会予稿集』2013、74－77ページ
・「自治体による対外文化政策の変容 －兵庫県パリ事務所の事例分析－」『日本文化政策学会　第8回年次研究大会予稿集』2014、138－141ページ
・「パリ日本館の現状と課題 －わが国における対外文化政策のジレンマ―」『文化経済学会　＜日本＞年次大会予稿集2015、127－128ページ
・「自治体による対外政策の現状と課題 －兵庫県パリ事務所の活動を事例に－」『第29回　自治体学会奈良大会当日資料集』2015、169－170ページ, ◆月刊誌原稿／『地方自治職員研修』（公職研）原稿
・「ベルタン・ポワレ文化スペース／パリの小さな芸術創造拠点」（2012年11月号）、「ケルン日本文化会館／半世紀近いドイツでの歩み」（2013年3月号）、「兵庫県パリ事務　所／県産品を欧州に売り込む先兵たち」（2013年11月号）, ◆季刊誌原稿／『大阪春秋』（新風書房）インタビュー原稿
・「パリの大阪人(1)」（浦田良一・在仏日本人会長）（2013年1月号）、「パリの関西人(2)」（黒井治・兵庫県パリ事務所副所長）（2014年4月号）、「パリの関西人(3)」（吉田義男・元阪神監督＝全仏野球チーム元監督）（2015年4月号）, PDF, 単著の出版、査読付学術論文の作成、学会発表と予稿集原稿の作成に加えて、月刊誌や季刊誌にも積極的に執筆した。一般の方々にも研究成果を還元するほか、静岡文化芸術大学の声価を高めたいと願ったからである。今後も、この姿勢を続けようと決意している。しかし、従来の成果還元は日本国内だけにとどまっていた感がある。何らかの発表の場をパリで設けて海外に研究成果を伝えることはできないか、と考えている。日本系文化施設は、いずれも独自の設立経緯を持ち、日々の業務を懸命に行っていることを浮き彫りにした。一方で、それぞれの施設をつなぐ仕組みがない状況も分かってきた。互いに交流するシステムを構築できれば、より一層の日本文化発信につながる。政策提言に結び付けたいと願う。2015年度からは、新たに、パリにおける「日本系団体」に焦点を絞った調査と取り組み始めた。従来は施設や場を持っていないと研究対象に含めなかったものの、これからはアソシアシオン（非営利組織）などにも光を当てることができるようになった。重責を胸に研究を進めてまいりたい。, 26-16},
 title = {パリにおける日本の対外文化政策 : 自治体の出先機関に注目して},
 year = {}
}