@misc{oai:suac.repo.nii.ac.jp:00001069,
 author = {曳地, 真澄},
 month = {2015-03-31, 2015-04-10},
 note = {2014, PDF, 日本では、近代以降、文化財の保存機能が博物館に集約されるようになり、文化財保存は専門性の非常に高いものとなっていた。博物館での教育普及活動や文化ボランティアの活動が行われるようになったが、文化財保存や収蔵庫での保管業務に関わるようなボランティア活動や教育普及などは、その専門性故に難しいとされてきた。また、近代化以降の文化財保存は、社会情勢によって方策を変更しながら現在に至っている。地球温暖化を背景に文化財用の燻蒸薬剤として利用されていた臭化メチルが全廃となり、1990年代半ばから、文化財保存の方針がIPM(総合的有害生物管理:Integrated Pest Management)に切り替わった。約20年の間にIPMの認知度は上がったが、十分な体制を整えて実行できない館は依然として多数ある。
　IPM導入館のうち多くは、館職員と専門業者によるIPMを行っているが、九州国立博物館・愛知県美術館・岐阜県美術館の３館では、市民も一緒にIPMに取り組む市民共同型IPMの体制を築いている。
　そこで、市民協働型IPMを行っている施設のIPM体制を比較し、市民協働型IPMに必要な要素を明らかにし、今後市民協働のIPMを行う施設を行う施設を増やすための示唆を得ることを目的とした研究を行う。
　プレ調査の結果、市民IPMには（１）支援者増員による館全体のIPMの促進、（２）文化財保存の教育普及効果、（３）IPM支援者は増えるがボランティアマネジメントの負担も大きい、といった特徴が分かった。
　本調査では、調査対象を既に市民協働型IPMを行っている３館４団体と、導入を計画している熊本市現代美術館とし、インタビュー調査と可能な限りでの参与観察・非参与観察を行った。その結果を非営利組織のマネジメント体系に沿って、「ミッション・目標の方策」「戦略的な方策」「戦術的な方策」の３レベルに分類してまとめた。, 修士(文化政策), 静岡文化芸術大学},
 title = {市民と共に取り組む文化財保存に関する研究 : 博物館における市民協働型IPMを事例に},
 year = {}
}